寺院活性化のための情報
葬送に対する現代人の本音
“学び”と“実践”のための研究会
第31回は、令和5年10月12日（木）
「葬式仏教 価値向上委員会」第32回研究会
第32回研究会のテーマは
「葬送意識調査から見る遺族の本音
──日本人はお寺と葬送をどう思っているか？」
講師は、
日本消費者協会 の 田中大輔 事務局長
これまでの研究会の様子
メディア掲載１ メディア掲載２ メディア掲載３ メディア掲載４
■これからの葬送を考えるには、
消費者の意識を知ることが不可欠
■消費者意識の変化が葬送の変化をもたらす
■気づいた時には、既に葬送は変化している
消費者意識40年間の変遷から現在の状況を見る
日本消費者協会 は、消費者の立場にたった教育や啓蒙活動等を目的に設立された公益法人です。昭和36年に設立以来、様々な活動を続けてきました。
多岐にわたる分野での活動を行っていますが、特に葬送に関しては長期にわたる調査を続けています。「葬儀についてのアンケート調査」は、約40年にわたり12回の調査を行ってきました。葬送に関して、これだけ長期にわたって続けてきた調査は、他にありません。
続けてきた理由は、葬儀というものが、消費者にとって関心の高いものだからであります。同時に、葬儀に関わる不透明さから来る、お寺や葬儀社への不満があり続けたことの表れでもあります。
消費者意識を受けて変化を続ける葬送
一方この40年というのは、葬送のあり方が、変わり続けた40年でもありました。
40年前は、まだ自宅葬が主流の時代でした。それが次第に、葬祭ホールでの葬儀になり、バブル時代には多額の費用をかける葬儀になりましたが、平成に入ってからは家族葬が生まれ、直葬が増え、さらに令和に入ってからは一日葬が増えてくるという変化が続きました。
この間には、インターネットが生活の必需品となり、葬儀社の選択をネット経由で行うのが当たり前となりました。さらには、葬儀社紹介業者が生まれ、僧侶紹介業者も、堂々と営業をするようになってきました。
こうした変化は、その背景に消費者意識の変化があります。人々の意識が変わったから、葬送のあり方が変わったのです。さらにはその背景には、社会構造の変化があります。社会構造が変化したから、人々の意識が変わり、葬送のあり方が変わったのです。
一日葬は、家族葬の数倍のスピードで広がる
今年の夏以降、コロナ禍の自粛ムードはだいぶ無くなりつつありますが、コロナ禍の影響はまだまだ大きく残っています。
特に葬送の分野で大きく変化したのが、一日葬の増加です。一日葬は、コロナ禍前は、ほとんど存在しませんでしたが、コロナ禍で人との接触をできるだけ避けようとする雰囲気の中、都市部を中心に急速に普及しました。
そしてコロナ禍が落ちついた現在でも、一日葬が無くなることは無く、都市部では今でも半数以上が一日葬という状況にあります。
「それは都会の話、地方では大丈夫」という意見も聞きますが、それは時間の問題です。都市部から地方に広がるスピードは加速度的に速まっています。家族葬は10年くらいかけて都市部から地方に広がりましたが、一日葬はその２〜３倍のスピードで広がると思います。
これからの葬送とこれからのお寺
今回の葬式仏教価値向上委員会では、日本消費者協会の田中大輔事務局長をお呼びして、消費者協会による「葬儀についてのアンケート調査」をもとに、現代の人々の葬送に対する意識について語っていただきます。
また40年という長きにわたる調査から、時代ごとの葬送意識の変化を分析し、その背景や変化の理由について考えます。
これからの寺院運営を考える時、人々が葬送についてどんな意識を持っているかを知ることは、正しい選択をする上でとても重要です。ぜひご参加いただければと思います。
株式会社寺院デザイン 代表 薄井秀夫
■テーマ 「葬送意識調査から見る遺族の本音
──日本人はお寺と葬送をどう思っているか？」
■講師
田中大輔氏（日本消費者協会 事務局長）
■プログラム
①講義「葬送意識調査から見る遺族の本音」
②グループディスカッション
■日時
令和５年１０月１２日（木）午後１時３０分〜４時３０分
■場所
仏教伝道センタービル ７階会議室「見」の間
東京都港区芝４−３−１４／TEL 03-34５５-５８５１
JR山手線「田町駅」三田口より徒歩８分、
都営地下鉄三田線「三田駅」
および浅草線「三田駅」Ａ９番出口より徒歩２分
■定員
各４０名
■申込締切
１０月５日（木）
※ただし、定員になり次第、受付は終了させていただきます。
■参加費
10,000円／１名（税込）
※葬式仏教価値向上委員会は、会員制の研究会です。
（年会費10,000円）。
※申込みの方は、自動的に会員となります。
※申し込み受付後、振り込み用紙を送付させていただきます。
